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【メディア掲載】日本のメディアにガーナでのマラリア対策事業を紹介|日経、読売、共同通信など主要メディアが記事掲載

AIと航空宇宙技術でグローバルヘルスや気候変動課題に取り組むSORA Technology株式会社(本社:愛知県名古屋市、Founder兼CEO:金子洋介、以下ソラテクノロジー)は、ガーナで取り組むドローンとAIを用いたマラリア対策事業の現場を1月に日本メディアに公開しました。現場公開には新聞やテレビ、ウェブの記者が参加し、ドローンとAIを使ってマラリアを媒介する蚊を駆除する様子を取材していただき、日本経済新聞や読売新聞、共同通信社などの主要メディアに記事が掲載されました。

 

◾️ガーナでのマラリア対策事業

ソラテクノロジーは、ガーナにおいてドローンとAIを用いたマラリア対策事業に取り組んでいます。これは、ドローンとAIによって、マラリア媒介蚊の幼虫(ボウフラ)が生息する水たまりを効率良く発見して効果的にボウフラを駆除できる革新的な技術です。従来と比べて、人的コストの削減と殺虫剤による環境負荷の低減を実現しました。
ガーナでは社会実装に向けた最終段階で近い将来、本格的にこのサービスを開始する見込みです。社会実装されれば、マラリア媒介蚊の発生を抑制できるため感染者を減らすことに直結し、ガーナで暮らす人々の生活水準の向上に寄与します。

■記事掲載状況

2月9日付け 共同通信社 配信 ガーナで薬、空から配送 感染症対策ドローン活用

2月20日付け 日本経済新聞 電子版 アフリカ・ガーナの医療改革、豊田通商や新興が挑戦

3月1日付け 読売新聞 朝刊 ガーナでドローンで医薬品配送

■ガーナでのこれまでの実績

ソラテクノロジーは2023年12月にガーナ大学基礎応用科学部とドローンやAI開発のインターンに関するパートナーシップ覚書(Memorandum of Understanding=MOU)を締結しています。このことで、ドローンの製造やボウフラが生息する水溜まりのデータ収集などの領域で両者が協力できる体制を構築しました。
また、同じ時期に独立行政法人国際協力機構(JICA)の「中小企業・SDGsビジネス支援事業」にも採択されており、マラリア対策技術の確立とビジネス化に道筋をつけてまいります。

関連リリース
【お知らせ】ガーナ大学とドローンやAI開発のインターンに関する覚書を締結

関連リリース
【お知らせ】ドローンとAIを組み合わせたマラリア対策事業がJICAプログラムに採択

ガーナ大学とMOUを締結

■メディアツアーの開催

メディアトリップは、ソラテクノロジーも加わる有志団体「グローバルヘルスを応援するビジネスリーダー有志一同」が主催しました。豊田通商や塩野義製薬などグローバルサウスの国々で保健医療事業に取り組む日系企業が集まった団体で、2023年3月にはインドでの取り組みを視察するメディアツアーを開催しています。

■ソラテクノロジーについて

ドローンとAIを組み合わせたマラリア駆除対策に取り組むことで、国連が目標とする「2030年までのマラリア根絶」へ貢献します。さらに新興国で培ったドローンの運用技術を先進国でリバースイノベーションすることを目指し「宙(SORA)を活用した災害・疫病に負けない持続可能な社会」を実現します。

本件に関するお問い合わせ先

SORA Technology株式会社 広報:佐藤・小島

E-mail:ichiho.sato@sora-tech.com

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