ドローンとAIを用いたマラリア対策、革新的アプローチの重要性

AIと航空宇宙技術でグローバルヘルスや気候変動課題に取り組むSORA Technology株式会社（本社：愛知県名古屋市、Founder兼CEO：金子洋介、以下ソラテクノロジー）は、2025年3月7日に開催されたTICAD9*公認のプレイベント「The 2nd Pre-TICAD Summit on Infectious Diseases and UHC in Africa」に登壇し、ドローンとAIを用いたマラリア対策でグローバルヘルス課題解決に貢献していることをアピールしました。

Malaria No More Japan/Kazuhiro Sato

The 2nd Pre-TICAD Summit on Infectious Diseases and UHC in Africaとは

開催日時：2025年3月7日　14:30-15:30
主催者：Malaria No More, Malaria No More Japan
共催：国連開発計画（UNDP）駐日代表事務所
2025年8月に日本で開催されるTICAD9のパートナープロジェクトとして認定されたイベントで、アフリカにおける感染症対策とユニバーサル・ヘルス・カバレッジ（UHC）の強化をテーマに、民間企業の技術革新、医療インフラ強化のための投資戦略、マラリア対策への投資がもたらす経済効果などについて議論が交わされました。

官民連携の重要性を強調

イベントにはソラテクノロジーのアフリカビジネつ開発のリードを務めるMary Yeboah Asantewaaが登壇し、マラリアを根絶するには当該国の政府だけでは難しく、更なる投資を呼び込むために、官民の連携が必要不可欠であることを強調しました。
さらに、ソラテクノロジーのようなスタートアップ企業が、コスト効率の高いドローンとAIソリューションを通じてマラリア撲滅に貢献していること、ガーナでの活動の結果、効率性の向上とコスト削減が実現されていること、マラリア対策に1ドル投資するごとに最大36ドルの経済的利益が見込まれること（世界経済フォーラムの発表）などを説明しました。

マラリアだけでなく感染症拡大予測や農業でも革新を

ソラテクノロジーは「災害や疫病に強い持続可能な社会」の実現を目指し、マラリア対策だけでなく感染症のアウトブレイク予測や農業分野でもドローンとAIを組み合わせた技術で社会課題の解決に貢献してまいります。

会社概要

会社名：SORA Technology株式会社
所在地：愛知県名古屋市
代表者：金子洋介（Founder兼CEO）
事業内容：ドローンおよびAIを活用した感染症対策、農業支援、災害対応技術の開発・提供
設立：2020年
ウェブサイト：https://sora-technology.com/