Chief Mosquito Officer山口がパネリストとして登壇

AIと航空宇宙技術でグローバルヘルスと気候変動課題に取り組むSORA Technology株式会社（本社：愛知県名古屋市、Founder兼CEO：金子洋介、以下SORA Technology）は、2026年3月3日～5日にかけてケニア・ナイロビで開催された第21回 Rolling Back Malaria (RBM) Partnership to End Malaria年次ワークショップに、スポンサーの一社として参加したことをお知らせします。

本年次ワークショップは、マラリア媒介蚊対策に携わる専門家や関係者が集まり、マラリア媒介蚊対策に関連する最新のベストプラクティスや研究成果を共有することを目的としたものです。各専門部会では、それぞれの活動計画に基づいた取り組みが議論されるとともに、全体会議やパネルディスカッションも開催されました（こちら）。

ワークショップでは、当社のChief Mosquito Officer（CMO）である山口真広が、Vector Control Working Group（VCWG）のパネルディスカッション「LSM（Larval Source Management：蚊の幼虫であるボウフラが発生する水たまりや湿地を管理・除去する対策）における新たなテーマの探求：テクノロジーを活用した幼虫駆除、コミュニティ・エンゲージメント、革新的な資金調達メカニズム」にパネリストとして登壇しました。

本セッションには、Chris Atta-Obeng氏（ガーナ国家マラリア撲滅プログラム：NMEP）、Mary Esema氏（ナイジェリア国家マラリア撲滅プログラム：NMEP）、Emmanuel Hakizimana博士（Rwanda Biomedical Center）もパネリストとして参加しました。（※NMEP: National Malaria Elimination Programme）

山口は、ドローンとAIを活用して対象地域をマッピングし、蚊の繁殖リスクが高い水域を特定するとともに、高リスク地点への殺幼虫剤の重点的な散布を支援する当社の革新的なLSMアプローチについてご紹介し、ガーナでの実証（参照）で得られた費用対効果に関するエビデンスを説明しました。また、上記LSMアプローチの導入メリットのみならずThe Malaria Elimination Initiative (MEI)が開発したボウフラ対策の評価方法である Comprehensive Larviciding Evaluation and Assessment Framework (CLEAR)に言及し、各国マラリア局が、国策として中長期的にテクノロジー活用型ボウフラ対策を採用する上で、CLEARによるサーベイランスとモニタリング（M&E）を組み込むことが重要である点について提言しました。

会社概要

会社名：SORA Technology株式会社
本社所在地：愛知県名古屋市西区那古野2-14-1 なごのキャンパス
代表者：金子洋介（Founder兼CEO）
事業内容：ドローンおよびAIを活用した感染症対策、農業支援、気候変動適応支援技術の開発・提供
設立：2020年
SORA Technology株式会社は、「宙(SORA)」から人の生き方に変革を」をミッションに掲げ、ドローンやAI技術を活用し、「世界のどこでも安全で豊かな社会」を実現します。アフリカを中心とするグローバルサウス諸国に、感染症対策や農業生産性向上、気候変動への適応対策支援などの多様なサービスを提供しています。
ウェブサイト：https://sora-technology.com/
Linkedin：https://www.linkedin.com/company/sora-technology/
Facebook：https://www.facebook.com/sora.technology/